【2019年版】累進配当ブラザーズの今期の配当金予想!

こんにちは。今日も配当生活への道を一歩ずつ進む、ショウです。

 

2019年3月期までの本決算実績と今期の配当金予想が出そろいました。

 

そこで、累進配当ブラザーズの状況について、配当金予想や、増配に必要なキャッシュという観点なども含めて、まとめて確認しておきたいと思います。

累進配当ブラザーズ!
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累進配当ブラザーズと私が呼んでいるのは、三井住友FG、三菱商事、キヤノン、ドコモ、JTの5社のことです。

この5社は、減配せずに、少なくとも前年配当を維持するか、または増配を行う「累進配当」を長年継続している企業です。

 

累進配当ブラザーズの状況

1.三井住友フィナンシャルグループ

  • 配当金予想

2019年3月期実績:180円(前年比6%増)

2020年3月期予想:180円(前年と同額)

 

  • 自社株買い:1,000億円
  • 配当利回り:4.7%
  • 発行済株式総数:約14億株

 

三井住友FGは、累進配当政策を採用していることを対外的に宣言している、数少ない貴重な企業です。配当利回りも4.7%と非常に高い。

 

⇒自己株式は考慮せずに(実際は自己株式には配当不要)ざっくり考えると、株式数が約14億株なので、三井住友FGが配当金を1円増やすには、約14億円(=1円×14億株)が必要となります。

5円増配するなら70億円、10円増配するなら140億円が必要です。

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2.三菱商事

  • 配当金予想

2019年3月期実績:125円(前年比14%増)

2020年3月期予想:125円(前年と同額)

 

  • 自社株買い:3,000億円
  • 配当利回り:4.2%
  • 発行済株式総数:約16億株

 

三菱商事は、累進配当政策を採用していることを対外的に宣言している、数少ない貴重な企業です。配当利回りも4.2%と非常に高い。

 

⇒株式数が約16億株なので、三菱商事が配当金を1円増やすには、約16億円(=1円×16億株)が必要となります。

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3.キヤノン

  • 配当金予想

2018年12月期実績:160円(前年と同額)

2019年12月期予想:160円(前年と同額)

 

  • 自社株買い:500億円
  • 配当利回り:4.9%
  • 発行済株式総数:約13億株

 

キヤノンは、減配しない累進配当を30年以上継続しています。配当利回りも4.9%と非常に高い。

 

⇒株式数が約13億株なので、キヤノンが配当金を1円増やすには、約13億円(=1円×13億株)が必要となります。

【2019年版】7751キヤノン(高配当株)~減配しない累進配当を30年以上継続!~
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4.NTTドコモ

  • 配当金予想

2019年3月期実績:110円(前年比10%増)

2020年3月期予想:120円(前年比9%増)

 

  • 自社株買い:3,000億円
  • 配当利回り:4.6%
  • 発行済株式総数:約33億株

 

ドコモは、減配しない累進配当を、上場以来20年以上継続しています。配当利回りも4.6%と非常に高い。

 

⇒株式数が約33億株なので、ドコモが配当金を1円増やすには、約33億円(=1円×33億株)が必要となります。

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5.JT

  • 配当金予想

2018年12月期実績:150円(前年比7%増)

2019年12月期予想:154円(前年比3%増)

 

  • 自社株買い:500億円
  • 配当利回り:6.2%
  • 発行済株式総数:約20億株

 

JTは、減配しない累進配当を15年以上継続しています。配当利回りも6.2%と飛び抜けて高い。

 

⇒株式数が約20億株なので、JTが配当金を1円増やすには、約20億円(=1円×20億株)が必要となります。

【2019年版】2914JT(高配当株)~累進配当を15年以上継続・配当利回り5%超~
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まとめ

・累進配当ブラザーズの今期の配当金予想は、三井住友FG・三菱商事・キヤノンの3社が前年と同額、ドコモ・JTは増配予想。

 

・自社株買いは、累進配当ブラザーズの5社全てが実施。

 

・配当利回りは、一番低い三菱商事の4.2%から、一番高いJTの6.2%まで、5社全てが4%超えの高さ。

 

・累進配当ブラザーズの各社が、配当金を1円増やすのに必要な現金は、約15億円から約30億円程度。

 

配当金予想と自社株買いから、累進配当ブラザーズ各社の株主還元への意識の高さを感じます。累進配当の継続は期待できると考えています。

 

5社各社の事業規模・企業体力から見て、1円の増配に必要な約15~30億円という金額を用意するのは、そんなにハードルが高くないと推定できます。

今期の配当予想を前年と同額にしている、慎重な会社もありますが、増配も期待しています。

 

⇒この5社のような超大企業は、たとえ一時的に大幅減益や赤字になった年度があっても、その企業にやる気さえあれば、配当を継続できるだけの企業体力・財務基盤はあります。

もちろん、企業は財務面から数字の検討シミュレーションは十分に行います。

しかし、結局のところ、最終的には、経営陣(特に社長と財務担当役員CFO)の株主還元姿勢・増配への意欲がどれだけ強いか、そのマインド・やる気に、配当の継続や増配は左右されるという面があります。

 

⇒累進配当ブラザーズの5社の経営陣については、配当実績などから、この株主還元・増配へのマインドが非常に強いと判断しています。

今後も、主力投資先として、買い増していきたいと思います。

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