★会社を退職して、配当生活に入ります!~12月末に退職予定~

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配当生活の喜び

 

決めました!

年内12月末で会社を退職して、資産運用による配当生活に入ります!

 

妻には、本件記事の内容をプレゼンして、退職のOKをもらいました。

 

なお、サラリーマンは卒業しますが、フル配当生活ではなく、セミリタイア・サイドFIREです。

「配当金 + 投資収入(株式一部売却) + 副業・アルバイト収入」 で暮らしていく予定。

 

今回は、退職を決断した理由や、今後の生活費の試算、退職に向けた準備スケジュールなどについて、書いてみたいと思います。何か皆さんの参考になれば幸いです。

 

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退職を決断した理由

1.自由な時間と健康を手に入れる

サラリーマンは、勤務中は1日8時間、残業も含めればそれ以上の時間、会社に拘束されます

 

1日は24時間ですから、例えば、仕事に10時間(8時間+残業2時間)、満員電車の通勤往復で2時間、睡眠で6時間、朝食・昼食・夕食で計3時間、お風呂に1時間、家事その他に1時間とすると、残りは1時間しかありません。

 

私の現実では、残業中にコンビニで買ったもので夕食を済ませて、会社から家に帰ったら、疲れて寝るだけの日も多いです。当然、生活リズムも不規則で、不健康な生活になります。

家事や子どもの教育などで、妻にかけている負担も大きいです。私の仕事の都合やスケジュールのせいで、子どもたちにも我慢してもらうこともあります。

 

今の仕事が大嫌いで我慢できないというわけではありませんが、上記のような、会社に拘束される、受動的で肉体的にも精神的にも非常に不健康な生活を、”あと20年以上も” 続けるなど、到底考えられません

 

今の会社には、大学卒業後に新卒で入社し、結局転職せずに、ずっと同じ会社で20年以上働いています。

会社の仕事では、営業部・経営企画部・人事部・経理部・広報部・海外事業部など、これまで幅広く経験させて頂きました。海外駐在員として、海外での生活・異文化など、貴重な体験もできました。

 

仕事上でいろんな経験ができたこと、会社や周りの方々に感謝しています。

だからこそ、そろそろサラリーマンとしての仕事はもう十分かなという気持ちもあります。

 

人間に与えられた時間は有限なので、決断が遅れて、時がたてばたつほど、残りの人生の時間はどんどん少なくなっていきます。

 

会社を退職することによって、自分のやりたいことを好きな時間にできる、「主体的で本当に自由な時間と健康的な生活」を手に入れたいと考えています。

 

2.死ぬ時に後悔したくない

「このままサラリーマンを続けて、65歳で定年退職し、年金で老後生活を送る」

こんなことになったら、自分が死ぬ時、絶対に後悔する

 

こう思ったことも、退職を決断した大きな理由の一つです。

 

マーク・トウェインの名言があります。

「今から20年後、あなたが後悔するのは、やったことよりも、やらなかったことだ。ゆえに、綱をほどいて、安全な港から船を出せ。」

 

私も、勇気をもって、船を出したいと思います。

 

3.今の給料が無くても暮らしていける

会社を退職して自由な時間を手に入れたいと言っても、退職すると当然毎月の給料はなくなります

 

ですので、会社からの給料がなくなっても、家族が生活できるだけの資産・収入があることが、退職の大前提です。

 

今般、今後の生活費について改めて計算し、給料なしでも暮らしていける見込みとなったので、退職を決意しました。

 

生活費の試算の詳細は、次の項目をご参照ください。

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給料なしでも生活可能か?

退職して給料がなくなった後、生活していけるのかについて、下記のように複数の角度から試算してみました。

結論としては、いずれの試算においても、生活可能となりました。

 

試算するにあたっての、私の家族構成・資産の状況は以下の通りです。

※ただし、4人家族であることなど、だいたいの点は事実ですが、身バレ防止のため、下記の家族構成や数字については、現実とは異なる仮の設定も含まれています。

 

≪前提条件≫

[家族構成]

私45歳、妻45歳、第一子17歳(高2)、第二子15歳(中3)の4人家族

 

[現在の資産および見込額]

・株式:時価1億1,900万円

→内訳:高配当株1億500万円、値上がり期待株1,400万円

→上記株式資産からの税引後配当金は289万円/年(=24万円/月)

配当資産の状況 2024年5月末
新緑が目にまぶしい季節になってきました。気温も上がってきて、心地よい感じです。 思い返せば、1年前の5月に新型コロナの規制が緩和され、5類に移行しました。 今となっては、オフィスや街中で見かけるマスク姿も減少し、コロナウイルスが消滅したわけ...

 

・預貯金:300万円

 

・12月末での退職金推定額:

①現金での受取り分:900万円

②企業型確定拠出年金での受取り分:時価1,300万円

 

⇒私の勤務先の退職金は、現金部分と企業型確定拠出年金(DC)部分との2つで構成されています。

 

⇒DCは、社員が毎月の拠出金(将来、自分の退職金となる)を、社員自身が選んだ投資商品に投資するという公的制度です。

私は会社がDC制度を導入した当初から、全世界株式型(為替ヘッジ無し)の投資信託に毎月全額投資していたところ、現在では元本の4倍以上となっています。

なお、会社のDCには、高配当株に投資できる投資商品は用意されていません。

 

⇒DCは企業型確定拠出年金ですから、会社を退職した後は、制度上、自分のDC残高を個人型確定拠出年金(iDeCo イデコ)に移管しなければなりません

退職手続きと同時に、この移管手続きをする必要があります。

iDeCoに移して、自分でiDeCo内で選択可能な投資商品を選択し、60歳まで運用を続けることになります。

 

iDeCo内の資産は、原則として60歳以上にならないと引き出すことができません

 

[年金の見込額]

日本年金機構から、毎年誕生月に「ねんきん定期便」のハガキが来ますので、自分たちが受け取れる大体の年金見込額が確認できます。

 

ねんきん定期便によれば、妻の厚生年金(正社員時代)と国民年金(3号被保険者、パート主婦)、私の厚生年金(退職後は国民年金)を合計すると、ざっくりですが、夫婦で月額20万円以上は年金が受け取れそうです。

 

≪給料なしで生活できるかどうかの試算≫

ここから、上記の前提条件に基づいて試算します。

 

ここでの試算は、いわゆるセーフティネットの考え方です。

退職後に状況が悪化しても、最低限の生活はできるだろうとの、ある程度の高い確率での感触が得られたらOKと考えています。

 

下記試算に共通する考え方として、上記前提条件での年金見込額が夫婦で月額20万円以上はありますから、年金を受け取れる65歳までの生活費がまかなえればOKとします。

月額20万円以上の年金があれば、とりあえず最低限の生活はできると考えるからです。

 

この点、「年齢が高い=年金受給開始の65歳までの期間が短い」ということになるので、年齢の高さも武器になり得ます。

年齢は武器になる~配当生活・FIREを目指すにあたって~
私も40代になってから、たびたび思います。 若さっていいなあ、青春っていいなあと。身体も元気に動くし、何にでもチャレンジできて、可能性は無限大、若いって最高! 投資の世界でも、若くして投資を始めると、長期間にわたって投資の恩恵を受けられるし...

 

よって、私と妻が現在45歳ですから、65歳までの「20年間」給料なしで生活できるかどうかについて、複数の角度から検討します。

 

●検討1.毎月の生活費と想定利回りに基づく試算

金融電卓のサイトにて、現在の資産・月額生活費・想定利回りを入力することで、今あるお金がゼロになるのは何年後か(今あるお金が何年間もつか)を計算できます。

 

今回、金融電卓では、下記の数字を入力して計算します。

・現在の資金:1億4,000万円

上記前提条件の通り、株式資産1億1,900万円、預貯金300万円、退職金現金分900万円、退職金DC分1,300万円を合計すると、計1億4,400万円になります。

実際は、全部が現金ではなく、私の資産は含み益込みの時価ベースであることや、株式売却時の課税、DC分は60歳まで引き出せないなどの制約がありますが、ここでは、ざっくりと1億4,000万円とします。

 

・月額生活費:50万円

わが家は、4人家族でまだ子ども2人の学費や住宅ローン支払い中であることを考慮し、月額50万円の生活費と想定します。

 

会社を退職後は、健康保険は国民健康保険、年金は国民年金になります。

※税金・国民健康保険料は、配当金や株式売却益は申告分離課税が可能なため、配当金等に関する税金は源泉徴収で支払済み・全体所得に関する住民税は非課税・国民健康保険料(=住民税額などに基づく)は月1万円程度の想定。

※国民年金保険料は、1人年間約20万円なので、夫婦2人分で月額約35,000円の想定。

 

順調なら、第一子が5年後(私50歳の時)、第二子が7年後に大学を卒業し就職するので、学費負担もなくなり、子ども達の生活費は子ども自身が稼ぐことになる予定です。

その際は、当然月額生活費も下がり少しずつ余裕が出てくるはずです。また、住宅ローンの支払いもあと15年ほどで終わる予定ですが、ここでの想定生活費は、保守的に見積もって月額50万円がずっと続く想定での計算となります。

 

なお、インフレ・物価上昇による生活費の増加に関しては、インフレ時は株価・配当金の名目金額も増加するため、実質的には影響額は相殺される前提とし、試算ではインフレ影響での生活費の増加は含めません。

 

・想定利回り:3%

現在ある資産を運用して得られる、株価上昇や配当金などによる想定利回り/年になります。

ここでの利回りは税引後です。税引後3%は、株式売却益や配当金に通常かかる税率約20%を考慮すると、税引前の利回り約3.8%に相当。

 

株価が急上昇している最近の株式市場においても、高配当株の配当利回りが年3%~4%程度あること、株式市場全体(インデックス)の利回りは歴史的に年6%~7%あることから、税引後の想定利回り3%は、比較的現実的な数字と考えます。

 

上記の数値を金融電卓サイトにて入力して計算した結果は、下記のようになりました。

金融電卓3%

出所:金融電卓サイト

 

⇒金融電卓で計算すると、1億4,000万円を毎月50万円取り崩した場合、3%の想定利回りだと、40年2か月もつという結果です。

(=当初の1億4,000万円がゼロになるのは、40年2か月後)

 

※なお、金融電卓で行われている計算は、細かい正確性は置いといて、ざっくりと言うと、以下の感じです。

1年目の収入は1億4,000万円×想定利回り3%=420万円、一方、支出は月額50万円×12か月=600万円。よって、1年目の収支は差し引きマイナス180万円(=420万円-600万円)。この足りないマイナス分を資産売却して補うので、資産は1億3,820万円(=1億4,000万円-180万円)に減少。

 

2年目の収入は1億3,820万円×3%=414万円、一方、支出は50万円×12か月=600万円。よって、2年目の収支は差し引きマイナス186万円(=414万円-600万円)・・・

 

3年目以降も同様に計算し、資金がゼロになるまで繰り返した結果が、金融電卓ではじき出される受取期間になります。

 

⇒今回試算では、前提として最低限、年金受給開始予定の65歳までの20年間(現在45歳の想定なので)、資産がもてばOKという条件です。

そして、金融電卓での計算は、その20年を大幅に上回る40年2か月間も大丈夫であるとの結果でしたので、退職して給料なしでも生活は可能という結論になりました。

 

ちなみに、金融電卓での条件をもっと保守的にして、想定利回りを3%ではなく「1%」にしたら(他の条件は同じ)、どうなるでしょうか。

金融電卓1%

 

想定利回りを低めの1%にしても、資産は26年6か月もつとの結果になり、65歳までの20年間を上回りました。

利回り1%でよいのであれば、配当利回り1%以上の株式だけでも山のように存在しますから、かなりハードルは低いです。

 

※なお余談ですが、このような自分に有利な試算が出てくると、そもそも金融電卓の計算は合っているのか、検算したくなります。

 

単純計算で、全く運用しない想定利回り0%として、1億4,000万円を月50万円(=年600万円)のペースで使ったら、23年3か月(=1億4,000万円÷600万円)で使い切ります。

これを考えると、上記金融電卓の結果の通り、想定利回り1%で26年6か月もつとの結果は信頼できそうです。

 

金融電卓は、なかなか面白いので、皆さんもいろいろと触ってみてください。

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●検討2.今後もらえる給料との比較

「会社を辞めなかった場合に、65歳定年までにもらえる給料と退職金の合計額」を試算し、現在の資産額と比較します。

 

これからの20年(現在45歳から65歳定年まで)の間に、会社を辞めずにサラリーマンとして働いて稼ぐお金の合計額よりも、今現在すでに保有している資産額が上回っているのであれば、それは退職しても大丈夫だろうという考え方です。

 

[65歳までの給料と退職金]

私の勤務先は65歳定年ですが、人事制度上、60歳に到達すると、原則として給料が59歳時点の6割~7割程度にダウンします。

私の場合、60歳から65歳までの5年間、すなわち定年までの残り20年のうち、4分の1の期間が今までより大幅に低い給料となると予想されます。

 

この点も考慮して、残り20年間の平均給与を年収800万円と想定します。比較的甘めに多めに見た想定です。

 

・年収800万円×80%(税金・社会保険料差し引き)=手取り年640万円

・640万円×20年=1億28百万円

・残り20年での退職金の増加額:約1千万円と甘めに想定

 

⇒つまり、定年まで残り20年のサラリーマン生活で、私が稼ぐだろう想定額は、甘めにみて合計1億38百万円(①)になります。

 

⇒一方、上記前提条件のように、現時点の株式資産額1億19百万円+預貯金300万円=1億22百万円(②)です。

 

⇒①と②を比べると、少しだけ①が多いですが、現在価値で考えると、将来10年・20年後にもらえるお金よりも、現時点で持っているお金の価値の方が高くなります

(現在価値(DCF法)は、1年後にもらう100万円より、今すぐもらう100万円の方が価値が高いよねという考え方・理論で、M&Aで企業価値を算定する時にも使われます)

 

ここでは厳密な現在価値や株式売却益の課税などの試算はもうしませんが、①と②はだいたい同じ金額です。ただし、①は今後20年間の合計額=今ではなく、未来に手に入る金額 です。

今すぐ手に入る金額と未来にもらえる金額が、だいたい同じなのであれば、今の金額の方が価値が高いと考えられます。

 

よって、ざっくり考えても、現時点の資産額②は、残り20年で稼ぐ金額①を上回るか、少なくとも①と同等以上の価値があると言えます。

 

したがって、この検討2でも、退職して給料なしでも生活は可能という結論になりました。

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●検討3:試算に入れていない有利な点がある

以下のように、上記の試算には含まれていない有利な点があります。

 

①実際の生活費は下がる見込みであること

検討1において、月額生活費50万円が今後ずっと続く前提で、保守的に試算しています。

 

しかし、第一子が5年後(私50歳の時)、第二子が7年後に大学を卒業し就職するので、実際には、月額生活費は5年後に40万円(夫婦2人+第二子の分)、7年後に30万円(夫婦2人分のみ)程度に下がる見込みです。

さらに、15年後には、住宅ローンも完済してなくなる予定です。

 

②副業・アルバイトが可能であること

検討1では、資産収入以外は、収入ゼロという計算になっています。

 

けれども、実際には、副業・アルバイト・パート収入で稼ぐことも可能です。

例えば、夫婦2人でのアルバイトなら、たとえ不景気の時でも、月額10万以上の収入もそんなに難しくはないと考えられます。

 

⇒上記のように、もし資産収入が当初見込みよりも不足したとしても、生活費の低下やその他の収入によってカバーすることも可能と考えられます。

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●検討4:配当金は株価暴落に強い

今後、株式市場が暴落した際には、私の株式資産価値も下がってしまいます。暴落の場合でも、やっていけるかどうか検討します。

 

結論としては、税引後配当金を289万円/年(=24万円/月)受け取っていますので、暴落でも何とかやっていけると考えます。

配当資産の状況 2024年5月末
新緑が目にまぶしい季節になってきました。気温も上がってきて、心地よい感じです。 思い返せば、1年前の5月に新型コロナの規制が緩和され、5類に移行しました。 今となっては、オフィスや街中で見かけるマスク姿も減少し、コロナウイルスが消滅したわけ...

 

以下の理由により、今後暴落が来ても、現在の受取り配当金が大きく減る可能性は低いし、長期的には増えていくと考えるからです。

(なお、保有資産のうち、高配当株を一部売却すると当然その分の配当金は減る・なくなることになりますので、一部売却が必要な際は、できるだけ値上がり期待株から売却します)

 

理由①:減配しない高配当株の株価は下げ止まる

例えば、暴落で他の株式の株価が半分になってしまっても、“減配しない限り”、優良な高配当株の株価は半分にはなりません。

 

配当利回り=配当金÷株価 で計算するため、もし配当金維持のままで株価が半分になれば、配当利回りは2倍になります。配当利回り4%の高配当株なら、配当利回りは8%にアップします。

 

実際には、こんなに配当利回りが上がる前に、割安だと考えた投資家が買いを入れますので、ある程度のところで、優良な高配当株の株価は下げ止まります

配当利回りは株価下落へのブレーキになる!
当たり前ですが、高配当株とは、配当利回りが高い株式のことです。 そして、この「高い配当利回り自体」が、高配当株の株価下落へのブレーキ・安全装置として、機能しています。 これは、株式市場が下落傾向にある時や暴落の時に、とても有効に働きます。 ...

 

理由②:累進配当ブラザーズが主力保有株

上記の理由①は、“減配しない限り” という条件付きですが、私がメインで保有している高配当株は、「累進配当ブラザーズ」です。

【2024年版】累進配当ブラザーズ!~減配しない累進配当を長年継続している素敵な企業たち~
2024年3月期本決算会社の決算発表が終わりましたので、「累進配当ブラザーズ」を2024年版に更新しました。 2024年版では、累進配当ブラザーズに、1社が外れ、新たに1社が仲間入りしました。 夢の配当生活の実現を目指して、高配当株への投資...

 

累進配当ブラザーズは、減配しない累進配当を長年継続している企業で、減配の可能性は非常に低い(=受取り配当金は減少しにくい)と考えています。

 

【各種検討の結果】

複数の角度から検討した結果、退職して給料がなくなったとしても、家族4人で生活していけると判断しました。

 

もちろん、病気や不景気など、いろんなリスクは想定されますが、ほとんどは会社で働いていたとしても発生するリスクです。気にし過ぎると、キリがありません。

 

どんなことが起きても、自分で稼いで、家族の生活は守るとの責任と覚悟を持って、退職したいと思います。

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今後のスケジュール

退職日は、今年いっぱい、2024年12月末付けと決めました

 

私の勤務先は、ボーナスが6月と12月なのですが、社内規程で、ボーナス支給日に在籍していないとボーナスを受け取れません。

冬のボーナスの対象は、4月~9月の6か月間の労働成果に対する評価に基づき、12月に支給されますが、支給日の12月15日に在籍していることが支給条件です。

 

ですので、例えば、10月末や11月末で退職すると、冬のボーナスは支払われずゼロになります。評価対象期間には在籍して働いたのにゼロになる、結構理不尽な制度です。

よって、冬のボーナスをもらってから辞めるため、12月末を自分の退職日と決めました。

 

また、税金上の年度は1月~12月ですから、2024年末までの分は会社員として源泉徴収、2025年初からの分は自分で確定申告することで、12月末はちょうど区切りとしてもいいかなと考えました。

 

[退職日までのスケジュール]

・9月上旬:会社の上司へ退職意向を告知

 

・11月下旬:最終の出社日

有給休暇の残りを全て消化するため、11月下旬が最終出社日となる予定。

 

・12月31日:祝 退職!

 

・1月中旬:退職金の入金・DCからiDeCoへの移管手続き

 

⇒あくまで上記は予定ですが、少なくとも、12月末付けの退職日は動かさない決意です。

 

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まとめ

退職した後は、現時点では、「配当金 + 投資収入(株式一部売却) + 副業・アルバイト収入」 で暮らしていく予定なので、いわゆるサイドFIRE・セミ配当生活です。

 

これは、現状は配当金だけでは想定生活費を全部まかなえないからですが、上記試算のように、合計資産で見て、資金的には十分だと考えています。

今後、非課税の新NISAの活用など、引き続き投資活動を頑張って、「フル配当生活」(配当金で生活費を全てカバー)を目指していきます。

 

退職を決意した今、多少の不安はありますが、どちらかと言うと、むしろ希望と喜びの方がずっと大きいです

 

自分の意思で、自分のやりたいことを好きな時間にできる本当に自由な毎日が、これからやってきます。

ああ、12月末の退職日が待ち遠しい!

 

このブログのタイトルは「Road to 配当生活」

配当生活への道も、8合目あたりまで、登ってこれたかなあと思います。

 

これから、上記スケジュールの通り進めていきます。

まずは、会社にどのタイミングでどのように退職を伝えるか、具体的な作戦を考えたいと思います。

 

今日も配当生活への道を一歩ずつ進む、ショウでした!

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