配当生活の達成を目指して、高配当株への投資を少しずつ行っています。
その高配当株の中でも、私が累進配当ブラザーズと密かに呼んでいる、大好きな高配当株たちがいます。
累進配当とは、減配せず、少なくとも前年の配当を維持するか、または増配を実施するということです。
これは、株主にとって大きなメリットがある配当方針です。
最低でも前年の配当は維持されますから、購入時点の配当利回りと受取り配当金は、増配で上がることはあっても、減配で下がることはありません。
上記の特長がありますので、累進配当の高配当株は、原則として、減配を心配する必要はありません。安心して買うことができます。
ただし、累進配当は、あくまでもその会社の方針であって、法律で強制されているわけではありません。ですので、その会社が累進配当の方針を変更しないかどうかについては、ウォッチしておく必要があります。
１．レギュラー：三井住友フィナンシャルグループ、三菱商事
このクラスの会社は、累進配当政策を採用することを、対外的に宣言し発表しています。
世界中の投資家に対して宣言しているので、累進配当政策を簡単に変更することはありません。また、実際に減配をしないだけの企業体力を有している超大型株でもあります。
このレギュラーの会社の株価が下がった時は、その分、配当利回りが高くなります。ですので、累進配当政策の宣言会社であることを考慮すれば、逆に安心して買い増しができると考えています。
２．スーパーサブ：キヤノン、ドコモ、ＪＴ
これらの会社は、累進配当について対外的に宣言はしていませんが、事実上の累進配当を行っています。
キヤノンは少なくとも30年以上、ドコモは20年以上、ＪＴは15年以上、減配をしていません。最低でも前年の配当を維持しているか、または増配を行ってきました。
対外的な宣言こそありませんが、長年にわたる累進配当の実績の積み重ねという事実は、非常に重いです。これらの会社は、リーマンショックの時ですら、累進配当を実施し、減配はしていません。
経営陣の株主還元・増配への意識は高く、倒産寸前など余程の経営危機に陥らない限り、累進配当の実施は継続されると想定されます。
≪累進配当ブラザーズの配当利回り≫
本日現在 配当利回り（税引前）
三井住友フィナンシャルグループ：4.1％
三菱商事：4.1％
キヤノン：5.0％
ドコモ：4.2％
ＪＴ：5.3％
⇒現在、配当利回りが約４％～５％と高く、非常に魅力的な水準になっていますので、購入のチャンスと考えています。
私は、これらの累進配当ブラザーズの会社を、高配当株の中でも、特に高く評価しています。
減配をしないということは、将来の増配の効果を安心して受けることができるという意味を持っています。
今後も、株価が下がった時は逆に配当利回りが上がるのでチャンスだと考えて、主力銘柄として、積極的に累進配当ブラザーズの株式を買っていきたいと思います。
（ただし、一部銘柄への過度の集中はリスクにもなるので、他の高配当株への分散投資も行っていきます）
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