※本記事は、2020年版に更新しました。下記ご参照ください。
8058三菱商事は、高配当株の一つで、私も現在保有しています。
本ブログで書きました、高配当株買いの４つの基準に照らして、三菱商事を検討します。
基準１．配当利回りが３％以上（税引前）
三菱商事の予想配当利回りは、約4.3%です。基準１は余裕でクリアです。
基準２．直近５年以上、増配傾向が続いていること（最低でも前年の配当金額を維持していること）
三菱商事の配当金の推移
2015年3月期：70円
2016年3月期：50円（前年比29%マイナス）
2017年3月期：80円（前年比60%増）
2018年3月期：110円（前年比38%増）
2019年3月期：125円（前年比14%増）
2020年3月期予想：132円（前年比5%増）
※なお、発表済の中期経営計画2021の資料の中において、想定では2021年度（2022年3月期）に配当金は200円前後との記載があります。
仮に、配当金200円と現在の株価で計算すると、配当利回りは７％にもなります。
※2019年5月に、3,000億円の自社株買いを実施することを発表しています。
三菱商事は、2017年以降、毎年増配を継続していることから、基準２もクリアです。
それ以前は、業績連動で配当をしていたため、年によっては減配もあったのですが、2017年3月期分の配当から、配当方針を下記のように変更しています。
三菱商事は、2016年5月の決算発表にて、「累進配当政策」を取ることを対外的に発表し宣言しました。
累進配当政策とは、減配せず、少なくとも前年の配当を維持するか、または増配を実施するということです。
これは、株主にとっては、非常にありがたく、驚異的にメリットがあることです。
たとえ、業績が悪い年でも、最低でも前年の配当と同じ金額は維持される上に、業績好調な年は増配が実施されるのですから。
他の高配当の優良企業でも、実質的に前年配当維持または増配という配当政策を実施している会社はありますが、三菱商事のように、対外的に累進配当政策を宣言までしている会社は、ほとんどありません。
他社で累進配当政策を宣言しているのは、大手では三井住友フィナンシャルグループくらいだと思います。
対外的な宣言は、投資家への約束になりますから、非常に重みがあります。
三菱商事の現在の配当利回り約4.3%で買えば、累進配当政策が継続される限り、将来にわたって、配当利回りが4.3%以上になります。
累進配当政策では、配当金は、最低でも前年配当を維持するので、配当利回りが下がることはありません。
この累進配当政策を、三菱グループの中核会社で総合商社首位の三菱商事が、国内と世界中の機関投資家・個人投資家に向けて宣言しているのですから、その名にかけても、累進配当政策を簡単に変更することはない、と考えられます。
経営陣の株主還元・配当への意識は非常に高く、三菱商事の増配傾向は続くと推定されます。
基準３．倒産リスクがほぼ無いと考えられること
三菱商事は、売上高16兆円以上、時価総額4兆6千億円以上、日経平均225銘柄の一つであり、倒産リスクは限りなく低いと想定されます。
基準４．業績が好調または堅調であること
三菱商事は、総合商社の首位で、資源エネルギー、機械、食品、化学品、金属、インフラなど各種の事業を行っています。なお、コンビニのローソンも、三菱商事の子会社です。
三菱商事の強みは、事業基盤が分厚く、事業バランスが良いところです。一つの事業で、ちょっとやそっとの損失があっても、びくともしません。まさに、盤石と言ってもいい、企業体力です。
業績の数字には、年により多少のアップダウンがありますが、おおむね業績は堅調であり、配当を維持できなくなるほど大きく悪化することはないと考えています。
結 論
以上を総合的に考慮し、高配当株として、三菱商事は買いと判断しています。
特に、減配をしない累進配当政策を対外的に約束していることと、総合的な事業の盤石さ・安定感が魅力的です。
今日も配当生活への道を一歩ずつ進む、ショウでした！
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