【2020年版】7751キヤノン(高配当株)~累進配当を30年以上継続・減配なし~

配当金

キヤノンの2019年12月期本決算が発表されましたので、2020年版の内容に更新しました。

 

7751キヤノンは、高配当株の一つで、私も現在保有を継続中です。

※その後、2020年7月28日に、キヤノンは減配を発表したので、同社の株式については、売却する方針に変更しました。

 

ちなみに、会社名はキヤノンであって、キャノンではないんですね(小さいャではなく、大きいヤ)。私も投資を始めてから知りました。

 

マイルールの「高配当株買いの4つの基準」に沿って、キヤノンについて検討します。

高配当株、4つの買いの基準
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基準1.配当利回りが3%以上(税引前)

キヤノンの予想配当利回りは5.4%以上もあり、余裕で基準1はクリアです。

 

※キヤノンは、期初の時点では、配当予想を未定とするのが通例なので、ここでの配当利回りは、2020年12月期配当金の額を160円(前年と同額)と想定して計算しています。

 

基準2.直近5年以上、増配傾向が続いていること(最低でも前年の配当金額を維持していること)

キヤノンの配当金の推移

2013年12月期:130円

2014年12月期:150円(前年比15%増)

2015年12月期:150円(前年と同額)

2016年12月期:150円(前年と同額)

2017年12月期:160円(前年比7%増)

2018年12月期:160円(前年と同額)

2019年12月期:160円(前年と同額)

2020年12月期予想:160円(前年と同額)

 

※2019年5月に、自社株買い500億円を発表

※キヤノンは、期初の時点では、配当予想を未定とするのが通例なので、ここでの配当予想は、2020年12月期配当金の額を160円(前年と同額)と想定しています。

 

キヤノンは、前年配当を維持しつつ、緩やかな増配傾向が続いている=累進配当を継続していることから、基準2もクリアです。

 

キヤノンの配当推移で特筆すべき点としては、なんと言っても「30年以上、減配していない!」という点が挙げられます。

 

減配をしないで、少なくとも前年の配当金額を維持するか、または増配を行うという配当のやり方を、累進配当といいます。

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キヤノンは、この累進配当を30年以上も続けてきました。

キヤノンのHPには、以下のような記載もあります。

「株主の皆さまへの直接的な利益還元については、配当を中心に考えています。」

「1988年以降、30年以上にわたって一度も減配することなく着実に増配・配当の維持を行ってきました。」

 

経営陣の株主還元・配当への意識は非常に高く、キヤノンの累進配当の傾向は続くと推定しています。

基準3.倒産リスクがほぼ無いと考えられること

キヤノンは、売上高約3兆6千億円、時価総額約3兆8千億円、日経平均225銘柄の一つの超大企業であり、倒産リスクは限りなく低いと考えられます。

 

基準4.業績が好調または堅調であること

キヤノンは、カメラ・事務機器(コピー・FAX・プリンター)の最大手であり、医療機器事業も積極的に拡大しています。最近では東芝メディカルシステムズを買収しました。

 

デジタルカメラ・レーザープリンター・有機EL製造装置で世界シェア1位、複合機・半導体露光装置等で世界シェア2位のポジションを占めています。技術力の高さは、ワールドクラスです。

 

カメラ事業は、スマホに押されてコンパクトカメラ市場が縮小を続けるなど苦戦していますが、オフィス用事務機器、医療機器、産業機器は好調です。

 

カメラ事業でも、出遅れていたミラーレスカメラの販売に本格的に乗り出しており、一眼レフからミラーレスへの切り替え傾向にある消費者の動きに合わせて、巻き返しを図っています。

 

また、新規事業である、医療機器とネットワークカメラは、引き続き2桁成長を目指す段階であり、これからの伸びが非常に楽しみな事業です。

 

さらに、今後の強みとして、有機EL関連事業を持っています。

 

スマホや大型テレビのディスプレイの主流は、液晶から有機ELに変わりつつあります。そして、この有機ELを作る「製造装置」の世界シェア8割を、キヤノンが握っています。

 

つまり、例えばAppleが有機ELディスプレイのiPhoneを量産しようと思ったら、キヤノンの製造装置が必要不可欠になります。これは、キヤノンの大きな強みです。

 

2019年12月期は、市場環境が厳しさを増し、業績予想の下方修正を繰り返しましたが、第4四半期から改善傾向にあります。2020年12月期は、業績のV字回復を会社は見込んでいます。

 

業績の数字には、年によりアップダウンがありますが、株主還元意識が非常に高いキヤノンの経営陣が配当を維持できなくなるほど、大きな業績悪化が続くことはないと考えています。

結 論

以上を総合的に考慮し、高配当株としてキヤノンは買いと判断しています。

 

特に、5%を超える配当利回り、そして今もなお、減配しない累進配当を30年以上継続している事実が、非常に魅力的です。

 

今日も配当生活への道を一歩ずつ進む、ショウでした!

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