新型コロナウイルスの影響で、世界的に企業業績が悪化し、株式市場も暴落しました。
その悪影響は、回復しつつあるものの、現在も続いています。
そんなコロナショックの中で、日本を代表するような高配当株企業は、自社の配当に関して、どのような決断をしたのでしょうか？
事業環境が苦しい中でも、安易に減配をしなかった企業（＝株主還元を重視する企業）を知っておくことは、今後自分が投資する際に、非常に参考になると考えています。
対象企業のピックアップ
以下の条件で、高配当株企業をスクリーニングして、コロナショック時の決算発表内容を調べました。
≪条件≫
東証一部上場、かつ直近実績ベースの“配当利回り３％以上”の企業のうち、直近実績の経常利益ランキング上位50社をピックアップ。
[上記条件に該当する高配当株企業]
ＮＴＴ、三菱ＵＦＪ、ＫＤＤＩ、三井住友ＦＧ、ドコモ、日本郵政、ソフトバンク、ホンダ、伊藤忠、三菱商事、みずほ、三井物産、国際帝石、ＪＴ、オリックス、ゆうちょ銀行、大和ハウス、東京海上ＨＤ、ブリヂストン、パナソニック、かんぽ生命、三菱電機、三井住友トラスト、住友商事、野村ＨＤ、スズキ、豊田通商、コマツ、第一生命、りそな、積水ハウス、関西電力、スバル、キヤノン、ＳＯＭＰＯ、中部電力、旭化成、日立、大成建設、大林組、ＭＳ＆ＡＤ、いすず自動車、鹿島、清水建設、大東建託、住友電工、Ｔ＆ＤＨＤ、三菱ケミカルＨＤ、ヤマハ発動機、昭和電工
の合計50社
⇒そうそうたる顔ぶれですね。日本を代表するような上記50社は、果たしてコロナショックでどのような対応をしたのでしょうか。
上記対象各社の今期配当予想の状況
コロナショックを受けて、上記対象50社は今期（2021年3月期or2020年12月期）の配当予想をどう決定したか、結果は以下の通りになりました。
１．減配の予想
国際帝石、大和ハウス、住友商事、三菱ケミカルＨＤ
２．配当予想は未定
日本郵政、ホンダ、オリックス、ゆうちょ銀行、パナソニック、三菱電機、野村ＨＤ、スズキ、関西電力、スバル、キヤノン、旭化成、日立、大林組、いすず自動車、清水建設、大東建託、住友電工、ヤマハ発動機、昭和電工
３．配当予想は前期と同額
三菱ＵＦＪ、三井住友ＦＧ、ドコモ、みずほ、三井物産、ＪＴ、ブリヂストン、かんぽ生命、三井住友トラスト、豊田通商、コマツ、第一生命、りそな、中部電力、大成建設、ＭＳ＆ＡＤ、鹿島、Ｔ＆ＤＨＤ
４．増配の予想
ＮＴＴ、ＫＤＤＩ、ソフトバンク、伊藤忠、三菱商事、東京海上ＨＤ、積水ハウス、ＳＯＭＰＯ
⇒上記のうち、２番の配当予想未定は、このコロナショックで先行き不透明な中、ある意味、仕方がないかなという感じはします。
⇒しかし、１番の「減配」を決定した企業については、正直言って、理解できません。
１番の会社は、いずれも、短期的な業績悪化に耐えられるだけの企業基盤は十分にあると考えられるからです。
業績悪化が数年続いた後ならともかく、現時点でもう減配を決定するのは、株主に対する裏切り行為にしか見えません。大いに反省して、速やかに配当を元の水準以上に戻して頂きたいところです。
⇒これに対し、３番の配当維持と４番の増配を決定した企業は、株主還元への意識が非常に高い、優秀な企業だと思います。
株主還元の重視は、どの企業もうたっていますが、苦しい時でも、その姿勢を貫いたのは非常に立派です。苦しい時こそ、企業の本音が現れます。
特に、コロナショックの中でも増配した上記４番の企業の名前は、今後も覚えておく価値があると考えています。
まとめ
短期的な業績の観点で減配をした企業に関しても、忘れずに覚えておこうと思います。
結局、企業の体質・社風は、そうそう簡単には変わらないからです。
逆に、世界的なコロナ禍の中においても、配当金について、前期と同額を維持した企業や、さらに増配までした企業。
これらの優良企業は、今後の長期投資の対象として、有力な選択肢になります。どんどん買い増しを検討していこうと思います。
今日も配当生活への道を一歩ずつ進む、ショウでした！
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