リーマンショックの時も減配しなかった企業たち~株主還元意識と企業体力~

リーマンショックの象徴

あの世界経済を震撼させた“リーマンショック“が起きてから、早くも10年以上が経ちました。

 

その時に、高配当株企業は、自社の配当について、どのような判断をしたのでしょうか。

 

過去の事実がそのまま未来に当てはまるものではないにしても、この点を知っておくことで、今後の高配当株投資の参考にしたいと考えています。

 

調査対象の高配当株企業のピックアップ

先日書きました営業利益ランキングのブログ記事の中から、以下の条件を満たす高配当株を対象に、リーマンショックの前後の配当金について、調査しました。

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≪条件≫

営業利益ランキング表の50位+αまでの企業、かつ配当利回り3%以上の高配当株

(合併・会社分割などで、リーマンショック時に存在していなかった企業は除く)

 

[上記の条件を満たした調査対象企業21社]

NTT、三井住友FG、三菱UFJFG、KDDI、ドコモ、ホンダ、三菱商事、JT、伊藤忠商事、ブリヂストン、コマツ、みずほFG、大和ハウス、キヤノン、オリックス、三菱ケミカルHD、住友商事、三井物産、豊田通商、積水ハウス、東京海上HD

 

⇒日本を代表するような営業利益ランキングの上位企業でも、配当利回り3%以上の企業が結構ありますね。

リーマンショック時の配当状況

リーマンショックが起きた2008年9月の前後で、上記21社は配当金をどのように決定したのでしょうか。

※3月決算企業は、2008/3期の配当金と、2009/3期・2010/3期の配当金を比較しました。

※12月決算企業は、2007/12期の配当金と、2008/12期・2009/12期の配当金を比較しました。

 

結果は以下のようになりました。

【リーマンショック後に減配した企業】

三井住友FG、三菱UFJFG、ホンダ、三菱商事、伊藤忠商事、ブリヂストン、コマツ、みずほFG、大和ハウス、オリックス、三菱ケミカルHD、住友商事、三井物産、豊田通商、積水ハウス

 

⇒やはり、リーマンショックの直撃を受けた金融業や、景気敏感株の商社・化学・自動車・建機などの企業は、大きなダメージを受けて、減配となっています。

 

⇒ただし、上記いずれの会社も、リーマンショック後に減配はしましたが、無配にはしていません。この点は、頑張ったと思います。

 

⇒念のためですが、リーマンショック後に減配したのはダメな企業だと言っているわけではありません。当時の各企業の状況からすれば、減配は止むを得なかったのかもしれません。

上記の企業は、その後、業績を立て直して、配当金も増やしてきています。

 

⇒なお現在は、三井住友FGと三菱商事の2社は、減配しない累進配当政策を対外的に公約しています。

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【リーマンショック後に減配しなかった企業(配当を維持または増配)】

NTT、KDDI、ドコモ、JT、キヤノン、東京海上HD

 

⇒通信インフラ、たばこ、製品世界シェアNo.1、保険業など、独占的・寡占的な事業を行っている企業が並んでいます。やはり、このような企業は、キャッシュを稼ぐ力がとても強いですね。

特に、東京海上HDは、ダメージの大きかった金融セクターであるにも関わらず、減配しなかった点は、収益力の高さが感じられます。

 

あくまで過去の実績とは言え、あのリーマンショックの時でさえも、減配しなかったという事実は大きいです。安心感・信頼感が違ってきます。

株主還元意識が非常に高いことに加えて、その配当金支払い能力を支える強固な財務基盤があると言えます。

まとめ

リーマンショックの時も、そして今でも日本No.1企業と言われるトヨタ自動車でさえ、当時は減配しましたし、その他の多数の企業も減配や無配となりました。

 

そのため、当時は減配しても、その企業を責めたり文句を言う者は、ほとんどいませんでした。ある意味、減配しても許されるという、減配しやすい雰囲気があったとも言えるでしょう。

 

そんな空気の中で、リーマンショックに耐えて、減配しなかった企業は、その企業の文化・社風のレベルで、株主還元が根付いていると考えられます。

 

このような株主還元意識の高い企業、かつキャッシュを稼ぐ力が強い事業を行っている企業という観点で、高配当株の投資先を選んでいきたいと思います。

 

今日も配当生活への道を一歩ずつ進む、ショウでした!

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