※本記事は、2021年版に更新しました。下記ご参照ください。
東京海上ホールディングスの2020年3月期本決算の発表がありましたので、2020年版の内容に更新しました。
8766東京海上ホールディングスは、高配当株の一つであり、私も現在保有しています。
本ブログに書きました、高配当株買いの４つの基準に照らして、東京海上ホールディングスを検討します。
基準１．配当利回りが３％以上（税引前）
東京海上ホールディングスの予想配当利回りは約４％であり、基準１はクリアです。
基準２．直近５年以上、増配傾向が続いていること（最低でも前年の配当金額を維持していること）
東京海上ホールディングスの配当金の推移
2015年3月期：95円
2016年3月期：110円（前年比16%増）
2017年3月期：140円（前年比27%増）
2018年3月期：160円（前年比14%増）
2019年3月期：180円（前年比13%増）
2020年3月期：190円（前年比6%増）
2021年3月期予想：200円（前年比5%増）
※上記記載の配当金の額は、一時的な配当を含まない、普通配当のみの数字です。
※20年3月期に、190円普通配当とは別に、資本水準調整のための一時的な配当35円を実施しています。
※21年3月期に、200円普通配当とは別に、資本水準調整のための一時的な配当35円を実施する予想です。
東京海上ホールディングスは、毎年増配を継続していることから、基準２もクリアです。配当金の前年比増額の比率も、なかなか立派な数字です。
コロナショックの中でも、20/3期配当金実績・21/3期配当金予想ともに、普通配当ベースで増配しています。経営陣の強い意志を感じます。
経営陣の株主還元・配当への意識は非常に高く、今回のコロナショックでも、あのリーマンショックの時ですら、減配していません。
東京海上ホールディングスの増配傾向は続くと推定されます。
基準３．倒産リスクがほぼ無いと考えられること
東京海上ホールディングスは、売上高５兆円以上、時価総額3兆円以上、日経平均225銘柄の一つであり、倒産リスクは限りなく低いと想定されます。
基準４．業績が好調または堅調であること
東京海上ホールディングスは、損害保険で国内首位のメガ損保会社で、傘下に生命保険会社も有しています。
海外進出にも積極的で、欧米を軸にＭ＆Ａで拡大を続けています。利益構成比では、国内・海外でおおよそ半々くらいです。
保険会社は、保険購入者から、まず保険料を先にもらいます。
そして、その後、数か月後か数年後か分かりませんが、保険対象の事故が発生した場合にのみ、保険会社は保険金を、後払いで保険購入者に支払います。
もちろん、何も起きなければ、保険金を支払う必要はありません。
受け取る保険料について、保険会社は、数学的・統計学的に事故の確率に関して、厳密な計算を行った上で、決定しています。
ある意味、自分たちが99%以上の確率で損をしないように、保険料を設定しているわけです。
したがって、天文学的な確率の、めったに起こらない事故・災害が立て続けに何十回も起こらない限り、保険会社が損をすることはありません。
このように、保険会社のビジネスモデルは、先にお金が入ってきて、支払いは後、または払わなくてもよいという、キャッシュリッチな事業です。しかも、入ってくるお金に利子を付ける必要もありません。
そのため、保険会社は非常にキャッシュが豊富で、常に投資先を探していますし、株主に支払う現金・配当金もたくさん持っています。
この特長があるため、あのアメリカの著名投資家、ウォーレン・バフェットも保険会社が大好きです。バフェットもこれまでに保険会社に巨額の投資をしています。
今般の新型コロナウイルスの影響で、事業環境が悪化している面もありますが、反面、長期的には、生命保険や医療・入院保険はもちろんのこと、コロナで経済的に苦しんだ人々や、経済的リスクに備えたい人々からの、所得補償保険への需要が増えることも予想されます。
業績の数字には、年により多少のアップダウンがありますが、業界首位の会社として、おおむね業績は堅調であり、配当を維持できなくなるほど大きく悪化することはないと考えています。
結 論
以上を総合的に考慮し、高配当株として、東京海上ホールディングスは買いと判断しています。
特に、毎年のように行われる増配と、保険事業の特性であるキャッシュリッチなところ、すなわち配当金の原資を豊富に持っている点が、非常に魅力的です。
今日も配当生活への道を一歩ずつ進む、ショウでした！
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