※本記事は、2023年版に更新しました。下記【2023年版】をご参照ください。
積水ハウスの2022年1月期本決算の発表がありましたので、2022年版に内容を更新しました。積水ハウスは、結構珍しく貴重な１月本決算の会社です。
1928積水ハウスは、高配当株の一つで、私も現在保有を継続しています。
本ブログの記事に掲載した、高配当株買いの４つの基準に照らして、積水ハウスを検討します。
基準１．配当利回りが３％以上（税引前）
積水ハウスの予想配当利回りは約4.0%、基準１はクリアです。
基準２．直近５年以上、増配傾向が続いていること（最低でも前年の配当金額を維持していること）
積水ハウスの配当金の推移
2015年1月期：50円
2016年1月期：54円（前年比8%増）
2017年1月期：64円（前年比19%増）
2018年1月期：77円（前年比20%増）
2019年1月期：79円（前年比3%増）
2020年1月期：81円（前年比3%増）
2021年1月期：84円（前年比3%増）
2022年1月期：90円（前年比7%増）
2023年1月期予想：104円（前年比15%増）
※2021年3月に上限150億円の自社株買いを発表
※2022年3月に上限300億円の自社株買いを発表
積水ハウスは毎年のように増配しており、増配傾向を継続しています。10期連続の増配になります。基準２もクリアです。
新型コロナウイルスの影響で、事業環境が悪化した21/1期・22/1期においても、積水ハウスは増配を継続しました。
2022年9月8日、積水ハウスは、23/1期の中間決算発表において、業績好調を反映して、23/1期通期の業績予想を上方修正するとともに、さらなる増配を発表しました！
※前期22/1期配当90円→23/1期配当の期初予想94円→22年9月8日発表の23/1期配当104円
積水ハウス経営陣の株主還元・配当への意識は非常に高く、積水ハウスの増配傾向は続くと推定されます。
基準３．倒産リスクがほぼ無いと考えられること
積水ハウスは、売上高2兆5千億円、時価総額1兆6千億円、日経平均225銘柄の一つの超大企業であり、倒産リスクは限りなく低いと想定されます。
基準４．業績が好調または堅調であること
積水ハウスは、テレビＣＭでもご存じの通り、戸建住宅のトップブランドです。
知らない人はいないと言ってもいいくらい、消費者向けに知名度が高いと思います。
♪家に帰れば～積水ハウス♪ の歌で、お馴染みですね。ついつい口ずさんでしまいます。
また、戸建住宅に加えて、賃貸住宅・マンション・リフォーム、都市再開発事業など、住まいを核にして様々な事業を行っています。さらに、海外事業も積極的に展開しています。
コロナ禍の影響は当然ありますが、高いブランド力・技術力により、戸建住宅・賃貸住宅・リフォームの受注は好調で、22/1期の業績は、過去最高の売上高・利益を更新しました。
海外事業については、アメリカ・オーストラリア・中国・イギリス・シンガポールに進出していて、年々拡大しています。
海外の住宅市場は今後も成長が見込まれ、積水ハウスも重点的に注力中です。世界的なコロナ禍の影響はあるものの、海外事業は積水ハウス全体利益の20%程度を稼ぐまでに成長しています。
また、ＡＩやＩｏＴ・ブロックチェーンを活用した、超スマート社会の実現に向けて、各社と事業提携を進めるなど、最新のテクノロジーに関する取り組み姿勢は、非常に積極的です。
脱炭素に貢献するＺＥＨ（※ゼッチ、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略）の普及推進も行っています。戸建てのＺＥＨのみならず、賃貸アパートや分譲マンションにおいても、ＺＥＨ仕様の住宅を建築しており、販売も好調です。
ＺＥＨは高付加価値の物件ですので、積水ハウスにとっても、通常物件よりも利益が取れる商品になります。
※ＺＥＨ：消費エネルギーが正味ゼロの住宅。断熱性能や省エネ機器で使用エネルギーを抑え、屋根に太陽光発電を設置し創エネするなど、プラスマイナスでゼロにする。
長期的に見て、業績の数字は、おおむね堅調であり、配当を維持できなくなるほど大きく悪化することはないと考えています。
結 論
以上を総合的に考慮し、高配当株として、積水ハウスは買いと判断しています。
特に、業績の安定感とコロナショックの中でも10期連続の増配を継続する、積水ハウス経営陣の増配・株主還元への継続的な意識の高さが非常に魅力的です。
今日も配当生活への道を一歩ずつ進む、ショウでした！
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