2024年3月期本決算会社の決算発表が終わりましたので、「累進配当ブラザーズ」を2024年版に更新しました。
2024年版では、累進配当ブラザーズに、１社が外れ、新たに１社が仲間入りしました。
夢の配当生活の実現を目指して、高配当株への投資活動を毎日続けています。
その高配当株の中に、「累進配当ブラザーズ」と私が呼んでいる、大好きな高配当株たちがいます。
“累進配当”とは、減配をしないで、少なくとも前年の配当を維持するか、または増配を実施するという、素晴らしい配当方針のことです。
この配当方針は、株主にとって、非常に大きなメリットがあります。
累進配当では、減配がなく、少なくとも前年の配当は維持されます。
つまり、取得価格ベースでの配当利回りと受取り配当金は、増配で上がることはあっても、減配で下がることはありません。
※配当利回り（取得価格ベース）＝1株当たり配当金／購入時の株価
上記のような特長があるため、累進配当の高配当株は、原則として、減配を心配する必要はありません。安心して買うことができます。
ただし、累進配当は、あくまでもその会社の方針であって、法律で強制されているわけではない、会社の意思決定で自由に変更することができる、という点には要注意です。
その会社が累進配当の方針を変更しないかどうかについては、定期的にウォッチしておく必要があります。
累進配当をめぐる最近の状況
以前2019年1月に、下記のブログ記事「累進配当政策の普及に向けて～みんなの力で広めませんか？～」を書きました。
当時は、累進配当政策を対外的に宣言している企業は、数少なく、大手では数社ほどしかありませんでした。
しかし、この数年で、累進配当政策を公約する企業は、少しずつ増えてきました。
例えば、三井物産・丸紅・味の素・三菱重工などが累進配当政策を導入しました。
上場企業において、累進配当政策の普及が進みつつある現状は、非常に嬉しい状況です。
投資家の皆さんから、累進配当政策に対する大きな後押しがあったおかげだと思います。
この流れが続いて、累進配当政策の導入が広がっていき、もっともっと大きい流れになれば、日本の株式市場の発展につながり、国内・海外からの投資がドンドン増えると考えています。
累進配当政策が広まれば、企業も投資家も、両方ハッピーになります！
累進配当ブラザーズのメンバー
上記のような素晴らしい累進配当を公約または長年継続している企業のうち、特に優良だと考えられる高配当株企業を、「累進配当ブラザーズ」として、ピックアップしました。
１．レギュラー
このレギュラーの会社は、累進配当政策を採用することを「対外的に宣言し発表」しています。
国内・海外の世界中の投資家に対して公約しているわけですから、累進配当政策を簡単に変更することはありません。
また、実際に減配をしないだけの企業体力と財務基盤面での余裕を有している超大型株でもあります。
上場会社が約4,000社ある中でも、累進配当政策を公約している会社は、少しずつ増えてはいるものの、まだまだ貴重な存在です。
配当利回りは、次の式で計算されます。
※配当利回り＝1株当たり配当金／株価
よって、計算式の分母である株価が下がると、その分、配当利回りが高くなります。
ですので、このレギュラークラスの株価が下がった場合は、減配しない累進配当政策を対外的に宣言している会社であることを考慮すれば、株価が下がって配当利回りが高くなったお得な株として、逆に安心して買い増しができると考えています。
●配当金の推移（直近5年＋予想）
・三井住友フィナンシャルグループ：
190円→190円→210円→240円→270円→330円（2025年3月期予想）
・三菱商事：
44円→44.7円→50円→60円→70円→100円（2025年3月期予想）
２．準レギュラー
※なお、8098稲畑産業は、住友化学の持分法適用関連会社ではなくなった（大株主の住友化学が稲畑産業株式を売却）ことなどから、メンバーから外しました。
稲畑産業が現時点で優良な企業であるとの判断は変わりませんが、長期的に5年・10年と投資していく対象となる累進配当ブラザーズとしては、資本関係が不安定となったため、外すことにしました。
オリックスは10年以上、減配していません。
2022年5月11日の決算発表にて、オリックスは、配当方針を「配当性向33%または前期配当金額の高い方」とすると発表しました。
これは、配当性向33%または前期配当のいずれか高い方を配当する、つまり最低でも前期配当と同額の配当を出す（＝減配しない）ということですから、実質的には、減配しない累進配当を対外的に宣言したのと同じ意味になります。
2023年5月10日の決算発表においても、24/3期の配当を「配当性向33%または配当85.6円（＝前期23/3期の配当と同額）のいずれか高い方」と発表しました。
2024年5月8日の決算発表では、25/3期の配当を「配当性向39%または配当98.6円（＝前期24/3期の配当と同額）のいずれか高い方」と発表しました。
この配当方針は、配当性向を33%から39%に引き上げるとともに、前期配当以上を保証するという、減配しない実質的な累進配当を継続するものです。
●配当金の推移（直近5年＋予想）
・オリックス：
76円→78円→85.6円→85.6円→98.6円→「配当性向39%または配当98.6円のいずれか高い方」（2025年3月期予想）
３．スーパーサブ
・2503キリンホールディングス ⇒2024年版からメンバー入り！
これらの会社は、累進配当について対外的に宣言はしていませんが、長年の間、累進配当を継続して行ってきたという事実・実績があります。
ＮＴＴは20年以上、減配をしていません。最低でも前年と同額の配当を維持するか、または増配を行ってきました。この20年で配当が10倍！になっています。
三菱ＨＣキャピタルは、四半世紀にも及ぶ25年連続での増配！を継続中です。
連続増配≧累進配当ですから、三菱ＨＣキャピタルも累進配当を20年以上継続していることになります。
そして、東京海上ホールディングスも、2002年に持株会社として上場以来20年以上、減配していません。累進配当を長年続けています。
積水ハウスは、12年連続での増配を継続中です。
同社は、珍しい１月決算の会社で、配当金の下限保証（配当110円以上を支払うと約束）も行っています。
連続増配には累進配当を含みますから、積水ハウスも10年以上、減配しない累進配当を継続しています。
キリンホールディングスは、1949年に上場して以来、なんと70年以上！も減配していません（※）。減配しない累進配当を継続中です。驚異的な長期の累進配当実績があります。
※記念配当を除く普通配当ベース
これらスーパーサブの会社は、累進配当政策の対外的な宣言こそありませんが、長年にわたる累進配当の実績を積み重ねて来たという事実は非常に重く、安心感・信頼感があります。
経営陣の株主還元・増配への意識は非常に高く、赤字が何年も続くなど余程の経営危機に陥らない限り、減配しない累進配当の実施は継続されると推定されます。
●配当金の推移（直近5年＋予想）
・ＮＴＴ：
3.8円→4.2円→4.6円→4.8円→5.1円→5.2円（2025年3月期予想）
・三菱ＨＣキャピタル：
25円→25.5円→28円→33円→37円→40円（2025年3月期予想）
・東京海上ホールディングス：
63円→67円→85円→100円→123円→159円（2025年3月期予想）
※普通配当ベース（一時的な特別配当は含まない）
・積水ハウス：
81円→84円→90円→110円→123円→125円（2025年1月期予想）
・キリンホールディングス：
64円→65円→65円→69円→71円→71円（2024年12月期予想）
累進配当ブラザースの配当利回り
本日現在（2024年6月5日）、累進配当ブラザーズの配当利回り（税引前）は、以下のようになっています。
三井住友フィナンシャルグループ：3.3%
三菱商事：3.1%
オリックス：2.9%
ＮＴＴ：3.4%
三菱ＨＣキャピタル：3.9%
東京海上ホールディングス：3.0%
積水ハウス：3.5%
キリンホールディングス：3.2%
⇒累進配当ブラザーズの配当利回りは、約３％～４％弱と相対的にまだ高い水準になっています。
配当利回り＝1株当たり配当金÷株価 で計算します。
よって、株価が上がると配当利回りは下がり、逆に株価が下がると配当利回りは上がります。
配当利回り３％以上の水準での購入を狙いたいところです。
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今後の株式購入の方針
私は、これらの累進配当ブラザーズを、いろいろな高配当株の中でも、特に高く評価しています。
減配しない累進配当であるということは、将来の増配の効果を安心して受けることができるという意味を持っています。
累進配当で配当金の増配傾向が積み重なっていくと、取得価格ベースの配当利回りもドンドン上がっていき、取得配当利回りが二桁10%を超えてくることも夢ではありません。普通にあり得ます。
また、株式市場の暴落時であっても、減配しないのですから、累進配当ブラザーズは他の銘柄と比較して、相対的に安心して買いやすいです。
（もちろん、会社の業績状況によっては、絶対に減配しないわけではないので、定期的な情報収集・モニタリングは必要となります）
今後も、減配がない条件では、株価が下がった時は配当利回りが上がるので、逆に購入のチャンスだと考えて、主力銘柄として、積極的に累進配当ブラザーズの株式を買っていく方針です。
※配当利回り＝1株当たり配当金÷株価
今日も配当生活への道を一歩ずつ進む、ショウでした！
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