※本記事は、2023年版に更新しました。下記【2023年版】をご参照ください。
2022年3月期本決算会社の決算発表が終わりましたので、累進配当ブラザーズを2022年版に更新しました。
2022年版では、累進配当ブラザーズに新たに２社が仲間入りしました。
夢の配当生活の実現を目指して、高配当株への投資活動を毎日続けています。
その高配当株の中に、私が「累進配当ブラザーズ」と呼んでいる、大好きな高配当株たちがいます。
“累進配当”とは、減配をしないで、少なくとも前年の配当を維持するか、または増配を実施するという、素晴らしい配当方針のことです。
この配当方針は、株主にとって、非常に大きなメリットがあります。
累進配当では、少なくとも前年の配当は維持されます。
つまり、取得価格ベースでの配当利回りと受取り配当金は、増配で上がることはあっても、減配で下がることはありません。
※配当利回り（取得価格ベース）＝1株当たり配当金／購入時の株価
上記のような特長があるため、累進配当の高配当株は、原則として、減配を心配する必要はありません。安心して買うことができます。
ただし、累進配当は、あくまでもその会社の方針であって、法律で強制されているわけではない、会社の意思決定で自由に変更することができる、という点には要注意です。
その会社が累進配当の方針を変更しないかどうかについては、定期的にウォッチしておく必要があります。
累進配当ブラザーズの皆さん
１．レギュラー
このレギュラーの会社は、累進配当政策を採用することを「対外的に宣言し発表」しています。
世界中の投資家に対して公約しているので、累進配当政策を簡単に変更することはありません。
また、実際に減配をしないだけの企業体力と財務基盤を有している超大型株でもあります。
上場会社が約3,800社ある中でも、累進配当を公約している会社は、数えるほどしかなく、貴重な存在です。
配当利回りは、次の式で計算されます。
※配当利回り＝1株当たり配当金／株価
よって、計算式の分母である株価が下がると、その分、配当利回りが高くなります。
ですので、このレギュラークラスの株価が下がった場合は、減配しない累進配当政策を宣言している会社であることを考慮すれば、株価が下がり配当利回りが高くなったお得な株として、逆に安心して買い増しができると考えています。
●配当金の推移（直近5年＋予想）
・三井住友フィナンシャルグループ：
170円→180円→190円→190円→210円→220円（2023年3月期予想）
・三菱商事：
110円→125円→132円→134円→150円→150円（2023年3月期予想）
２．準レギュラー
・8098稲畑産業 ⇒2022年版からメンバー入り！
・8591オリックス ⇒2022年版からメンバー入り！
稲畑産業も、累進配当政策を対外的に宣言して公約しています。
そのため、累進配当政策が継続される限り、減配することはなく、安心して買うことができます。５％を超える配当利回り（2022年5月現在）やQUOカードの株主優待も魅力的です。
稲畑産業は、上記１のレギュラー２社と比べると、企業の規模としては相対的に小さめになりますので、準レギュラーの区分にしています。
オリックスは10年以上、減配していません。
さらに、今般2022年5月11日の決算発表にて、配当方針を「配当性向33%または前期配当金額の高い方」とすると発表しました。
これは、配当性向33%または前期配当のいずれか高い方を配当する、つまり最低でも前期配当と同額の配当を出す（＝減配しない）ということですから、実質的には、減配しない累進配当を対外的に宣言したのと同じ意味になります。
●配当金の推移（直近5年＋予想）
・稲畑産業：
40円→48円→53円→63円→110円→115円（2023年3月期予想）
・オリックス：
66円→76円→76円→78円→85.6円→配当性向33%または前期配当のいずれか高い方（2023年3月期予想）
３．スーパーサブ
これらの会社は、累進配当について対外的に宣言はしていませんが、長年の間、累進配当を継続して行ってきたという事実があります。
ＮＴＴは20年以上、減配をしていません。最低でも前年と同額の配当を維持するか、または増配を行ってきました。
三菱ＨＣキャピタルは、23年連続での増配！を継続中です。
連続増配≧累進配当ですから、三菱ＨＣキャピタルも累進配当を20年以上継続していることになります。
そして、東京海上ホールディングスも、2002年に持株会社として上場以来20年以上、減配をしておらず、累進配当を続けています。
これらスーパーサブの会社は、累進配当政策の対外的な宣言こそありませんが、長年にわたる累進配当の実績の積み重ねという事実は重く、安心感・信頼感があります。
これらの会社は20年以上減配していませんので、あの世界的な経済危機となった、リーマンショックの時ですら、累進配当を継続して実施し、減配はしていません。
経営陣の株主還元・増配への意識は非常に高く、赤字が何年も続くなど、余程の経営危機に陥らない限り、減配しない累進配当の実施は継続されると推定されます。
●配当金の推移（直近5年＋予想）
・ＮＴＴ：
75円→90円→95円→105円→115円→120円（2023年3月期予想）
・三菱ＨＣキャピタル：
18円→23.5円→25円→25.5円→28円→31円（2023年3月期予想）
・東京海上ホールディングス
160円→180円→190円→200円→255円→300円（2023年3月期予想）
※普通配当の金額（一時的な特別配当は含まない）
累進配当ブラザースの配当利回り
本日現在（2022年5月25日）、累進配当ブラザーズの配当利回り（税引前）は、以下のようになっています。
三井住友フィナンシャルグループ：5.6％
三菱商事：3.3％
稲畑産業：5.3％
オリックス：3.6％
ＮＴＴ：3.0％
三菱ＨＣキャピタル：4.9％
東京海上ホールディングス：4.2％
⇒累進配当ブラザーズの配当利回りは、約３％～５％超とまだまだ高く、非常に魅力的な水準になっています。
この状況は、配当生活の実現という目標に近づくチャンスだと考えていますので、できるだけ多めの購入を狙っていきます。
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今後の株式購入の方針
私は、これらの累進配当ブラザーズを、いろいろな高配当株の中でも、特に高く評価しています。
減配をしない累進配当であるということは、将来の増配の効果を安心して受けることができるという意味を持っています。
また、株式市場の暴落時であっても、他の銘柄と比較して、累進配当ブラザーズは相対的に安心して買いやすいです。
（もちろん、その会社の経済状況によっては、絶対に減配しないわけではないので、定期的な情報収集は必要となります）
今後も、株価が下がった時は配当利回りが上がるので、逆に購入のチャンスだと考えて、主力銘柄として、積極的に累進配当ブラザーズの株式を買っていく方針です。
今日も配当生活への道を一歩ずつ進む、ショウでした！
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