※本記事は、2022年版に更新しました。下記ご参照ください。
積水ハウスの2021年1月期本決算の発表がありましたので、2021年版に内容を更新しました。積水ハウスは、結構珍しい１月本決算の会社です。
1928積水ハウスは、高配当株の一つで、私も現在保有を継続しています。
本ブログの記事に掲載した、高配当株買いの４つの基準に照らして、積水ハウスを検討します。
基準１．配当利回りが３％以上（税引前）
積水ハウスの予想配当利回りは約3.7%、基準１はクリアです。
基準２．直近５年以上、増配傾向が続いていること（最低でも前年の配当金額を維持していること）
積水ハウスの配当金の推移
2015年1月期：50円
2016年1月期：54円（前年比8%増）
2017年1月期：64円（前年比19%増）
2018年1月期：77円（前年比20%増）
2019年1月期：79円（前年比3%増）
2020年1月期：81円（前年比3%増）
2021年1月期：84円（前年比3%増）
2022年1月期予想：88円（前年比5%増）
積水ハウスは毎年のように増配しており、増配傾向を継続しています。基準２もクリアです。
新型コロナウイルスの影響で、事業環境が悪化した21/1期においても、積水ハウスは増配を継続しました！
また、積水ハウスは、2021年9月9日の22/1期中間決算発表において、22/1期の追加増配（86円→88円）も発表しています。
積水ハウス経営陣の株主還元・配当への意識は非常に高く、積水ハウスの増配傾向は続くと推定されます。
基準３．倒産リスクがほぼ無いと考えられること
積水ハウスは、売上高2兆4千億円以上、時価総額1兆6千億円以上、日経平均225銘柄の一つの超大企業であり、倒産リスクは限りなく低いと想定されます。
基準４．業績が好調または堅調であること
積水ハウスは、テレビＣＭでもご存じの通り、戸建住宅のトップブランドです。
知らない人はいないと言ってもいいくらい、消費者向けに知名度が高いと思います。
♪家に帰れば～積水ハウス♪の歌で、お馴染みですね。つい口ずさんでしまいます。
また、賃貸住宅・マンション・リフォーム、都市再開発事業など、住まいを核にして様々な事業を行っています。さらに、海外事業も積極的に展開しています。
コロナ禍の影響を受けるも、戸建住宅・賃貸住宅・リフォームの受注は総じて回復傾向であるとともに、大阪・梅田の大規模開発事業やホテルなどの都市再開発事業も活況です。
2021年3月には、大阪に日本初進出のホテル「W Osaka（ダブリューオオサカ）」がオープン。
W Osakaは、積水ハウスが開発し、あのマリオットインターナショナルが運営する、ラグジュアリーホテルです。
海外事業については、アメリカ・オーストラリア・中国・イギリス・シンガポールに進出していて、年々拡大しています。
海外の住宅市場は今後も成長が見込まれ、積水ハウスも重点的に注力中です。世界的なコロナ禍の影響はあるものの、海外事業は積水ハウス全体利益の15%～20%以上を稼ぐまでに成長しています。
また、ＡＩやＩｏＴ・ブロックチェーンを活用した、超スマート社会の実現に向けて、積水ハウス・KDDI・日立の３社で事業提携を進めるなど、最新のテクノロジーに関する取り組み姿勢は、非常に積極的です。
ＩｏＴを活用して、「家が健康をつくりだす」という、新しいコンセプトの ”プラットフォームハウス” 事業も行っています。
戸建住宅のセカンドブランド、積水ハウス ノイエの営業も開始。今まで手薄だった、比較的低めの価格帯をカバーする新ブランドで、若い世代の取り込みも行っています。
業種からして、コロナの影響は一部受けましたが、回復傾向にあります。
長期的に見て、業績の数字は、おおむね堅調であり、配当を維持できなくなるほど大きく悪化することはないと考えています。
結 論
以上を総合的に考慮し、高配当株として、積水ハウスは買いと判断しています。
特に、コロナショックの中でも、増配を継続した、積水ハウス経営陣の増配・株主還元への継続的な意識の高さが非常に魅力的です。
今日も配当生活への道を一歩ずつ進む、ショウでした！
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