ガソリン価格や電気代、食料品の値上げなど、物価の高騰・インフレが進行しています。今後も、この流れは続くと考えられます。
値段が上がっても、生活に必要な品物やサービスについては買わなければいけませんから、生活費の支出が増えるのは、なかなか抑えられません。困った状況ですね。
そこで、逆転の発想として、支出を抑えるのではなく、収入を増やす方向でインフレ対策をしてみてはどうでしょうか。
つまり、インフレで業績が上がって、株価も配当金も上がるような企業の株式に投資しておくという対策です。
今回は、インフレ対策という観点から、株式銘柄をピックアップしてみました。
なお、投資は自己責任で行ってください。
株式とインフレ
インフレでは、モノやサービスの値段が上がります。逆に言えば、お金・現金の実質的な価値が下がります。
例えば、今まで１個100円だったリンゴが、１個120円に値上がりします。
裏返すと、今までは100円を出せばリンゴ１個と交換できたのに、多めに120円を出さないと交換できなくなったということなので、現金の価値が落ちています。
そして、一般的に、株式はインフレ対策として有効な資産であると言われていますが、なぜ株式はインフレに強いのでしょうか？
それは、モノやサービスの値段が上がれば、それを販売している企業の売上高も増えて業績拡大するからです。売上高が増えれば、利益もアップし株価も上がる。配当金も増えます。
けれども、必ずしもインフレで全ての会社が儲かるわけではありません。この点に注意が必要です。
企業の利益は、ざっくり言うと、下記の式で計算します。
利益＝売上高－コスト
※売上高：商品・製品・サービスなど。コスト：原材料や人件費など。
⇒インフレの状況下では、コストも上がります。原材料の値段なども上がるからです。
このコスト上昇分を売上高アップ（商品価格の値上げ）で吸収できないような企業は、業績が下がってしまいます。
⇒商品価格を値上げできる強い企業としては、例えば、生活必需品を販売する企業や高くても欲しいと思わせるブランドがある企業などが挙げられます。
インフレ対策としての候補銘柄－インフレで上がる株－
インフレに強い企業、インフレ対策・インフレヘッジとして買える銘柄の候補をピックアップしてみました。
１．資源・エネルギー関連の企業
●INPEX：
INPEXは、日本最大の原油・天然ガスの開発企業です。
原油価格の高騰は、ガソリン価格や電気代（原油は火力発電の燃料）に、天然ガスの値段はガス代に影響します。その他、原油・天然ガスは、産業用にも大量に使われているので、最終製品の価格に当然影響があります。
エネルギー関係の生活費は簡単には削減できませんが、INPEXの株式を保有しておくことで、インフレ対策ができます。原油・天然ガスの高騰は、INPEXの業績にプラスとなるからです。
INPEXは、配当の下限を保証するなど、株主還元意識の高い高配当株です。
●三菱商事：
言わずと知れた総合商社の雄、王者 三菱商事です。
三菱商事は、総合商社として、石炭・原油・天然ガス・銅などの資源関係や食料品などを販売しています。特に、資源価格の高騰では大きなメリットを受ける企業です。
三菱商事は、圧倒的な事業基盤・財務基盤を有し、減配しない累進配当政策を対外的に公約している高配当株です。
２．ブランド力が強い企業
値上げができる（値上げしても顧客が付いてくる・離れない）企業は、インフレに強いです。
例えば、ブランド力が強い企業、業界トップシェアの企業などです。
たとえ値上げしても、その企業でしか買えない、高付加価値の商品・サービスであれば、お客さんは買ってくれます。
具体的には、以下のような企業です。
●オリエンタルランド：
東京ディズニーランド・ディズニーシーの運営会社。ホテルや商業施設も。
日本最多、世界でも有数の集客力を持つテーマパーク、東京ディズニーリゾート。多少の値上げではめげない熱烈なファンも多い。
●任天堂：
ゲーム機及びソフトウェアの開発・製造・販売。
ファミリーコンピューターからNINTENDO SWITCHまでの間に築き上げた強固なブランド力を有する世界の任天堂。海外での人気も根強い。スーパーマリオ、ポケモンなど圧倒的なブランド力を持つキャラクターも多数。
●日本マクドナルドホールディングス：
世界中で誰もが知ってるハンバーガーチェーンで業界首位。
もともと外資系であるからか、値上げに対しても、あまりためらいは見られない。マクドナルドは、値上げしても外食分野の中では相対的に安価なため、物価高騰への生活防衛の手段として利用される面もあり。株主優待の人気が高く、個人投資家からの支持が厚いのもブランド力の一つ。
⇒ただし、これら３社は高配当株ではなく、株価の値動きも激しいので、慎重に投資判断を行う必要があります。
３．金利上昇で儲かる金融関連の企業
各国の中央銀行は、物価の安定を大きな使命の一つとしています。
中央銀行は、物価の上昇はある程度（日銀なら年２％程度）まで許容しますが、それ以上のインフレ進行については、金利の引き上げなどの金融政策を実施することで、インフレを抑えようとします。
中央銀行は、インフレを退治するインフレファイター。その武器は、金利引き上げです。ですので、インフレが進むと、金利は上がります。
一気に金利引き上げまで行かなくても、中央銀行は様々な金融政策によって、徐々に金融引き締め方向に動いていきます。
金利上昇の局面で株価が上がる業種は、直球ど真ん中で直接影響を受ける金融業です。
金利の引き上げは、利ザヤが拡大し利息が増えたり、資産運用面でのメリットなど、いろいろな好影響が金融業にあります。
ただし、金利が上昇し過ぎて景気後退を引き起こすと、金融業も当然ダメージを受けますので、金利水準の推移や景気動向を注視しておく必要があります。
インフレ→金利上昇の局面に入る→金融業の会社が儲かる
というサイクルですから、インフレ対策として金融業の株式を保有しておくことが有効です。具体的には、以下の高配当株３社が候補銘柄になります。
●三井住友ＦＧ：銀行業
●東京海上ＨＤ：保険業
●三菱ＨＣキャピタル：リース業
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まとめ
インフレ対策銘柄として、３つの観点から考えてみました。
①資源・エネルギー関連の企業
②ブランド力が強い企業
③金利上昇で儲かる金融関連の企業
今回ピックアップした銘柄以外にも、上記の観点から考えると、インフレ対策銘柄の候補として、他にもいろんな銘柄があると思います。ぜひ検討してみてください。
インフレの時代において恐ろしいのは、現金・銀行預金の実質的な価値がドンドン下がっていくことです。
全ての資産を現金で抱えておくのではなく、株式投資も活用して、インフレヘッジを行っていきましょう。
今日も配当生活への道を一歩ずつ進む、ショウでした！
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