※本記事は、2020年版に更新しました。下記ご参照ください。
キヤノンの2018年12月期本決算の発表がありましたので、2019年版の内容に更新しました。
7751キヤノンは、高配当株の一つで、私も現在保有しています。
ちなみに、私も投資を始めてから知ったのですが、会社名はキヤノンであって、キャノンではないんですね（小さいャではなく、大きいヤを使う）。
本ブログの記事に掲載した、高配当株買いの４つの基準に照らして、キヤノンを検討します。
基準１．配当利回りが３％以上（税引前）
キヤノンの予想配当利回りは５％以上もあり、余裕で基準１はクリアです。
基準２．直近５年以上、増配傾向が続いていること（最低でも前年の配当金額を維持していること）
キヤノンの配当金の推移
2013年12月期：130円
2014年12月期：150円（前年比15%増）
2015年12月期：150円（前年と同額）
2016年12月期：150円（前年と同額）
2017年12月期：160円（前年比7%増）
2018年12月期：160円（前年と同額）
2019年12月期予想：160円（前年と同額）
※2019年5月に、自社株買い500億円を発表
キヤノンは、前年配当を維持しつつ、緩やかな増配傾向が続いていることから、基準２もクリアです。
さらに、キヤノンの配当推移で特筆すべき点として、なんと「30年以上、減配していない！」という点が挙げられます。
減配をしないで、少なくとも前年の配当金額を維持するか、または増配を行うという配当のやり方を、累進配当といいます。
キヤノンは、この累進配当を30年以上も続けてきました。経営陣の株主還元・配当への意識は非常に高く、キヤノンの増配傾向は続くと推定されます。
基準３．倒産リスクがほぼ無いと考えられること
キヤノンは、売上高約4兆円、時価総額約4兆2千億円、日経平均225銘柄の一つの超大企業であり、倒産リスクは限りなく低いと想定されます。
基準４．業績が好調または堅調であること
キヤノンは、カメラ・事務機器（コピー・FAX・プリンター）の最大手であり、医療機器事業も積極的に拡大しています。最近では東芝メディカルシステムズを買収しました。
カメラ事業は、スマホに押されてコンパクトカメラ市場が縮小を続けるなど苦戦していますが、オフィス用事務機器、医療機器、産業機器は好調です。
カメラ事業でも、出遅れていたミラーレスカメラの販売に本格的に乗り出しており、一眼レフからミラーレスへの切り替え傾向にある消費者の動きに合わせて、巻き返しが期待できます。
また、新規事業である、医療機器とネットワークカメラは、引き続き２桁成長を目指す段階であり、これからの伸びが見込まれます。
さらに、今後の強みとして、有機ＥＬ関連事業を持っています。
スマホのディスプレイの主流は、液晶から有機ＥＬに変わりつつあります。そして、この有機ＥＬを作る「製造装置」の世界シェア８割を、キヤノンが握っています。
つまり、例えばAppleが有機ＥＬディスプレイのiPhoneを量産しようと思ったら、キヤノンの製造装置が必要不可欠になります。これは、キヤノンの大きな強みです。
業績の数字には、年によりアップダウンがありますが、おおむね業績は堅調であり、配当を維持できなくなるほど大きく悪化することはないと考えています。
結 論
以上を総合的に考慮し、高配当株としてキヤノンは買いと判断しています。
特に、5％以上の高い配当利回りと、減配しない累進配当を30年以上継続している点が、非常に魅力的です。
今日も配当生活への道を一歩ずつ進む、ショウでした！
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