当たり前ですが、高配当株とは、配当利回りが高い株式のことです。
そして、この「高い配当利回り自体」が、高配当株の株価下落へのブレーキ・安全装置として、機能しています。
これは、株式市場が下落傾向にある時や暴落の時に、とても有効に働きます。
今回は、この配当利回りが持っている、株価下落へのブレーキとしての機能について、書いてみたいと思います。
配当利回りと株価の関係
配当利回りを計算する式は、以下の通りです。
配当利回り＝1株当たり配当金／株価
株価が下落したらどうなるんだろうと考えながら、この計算式を、じ―――っと、よく見てください。
そうです！
配当金を株価で割れば、配当利回りが算出されるということは、分母である株価が下がれば、配当利回りはアップするんです。
株価↓なら、配当利回り↑
株価↑なら、配当利回り↓
配当利回りと株価の関係は、このような関係になっています。
なんだか、シーソーみたいですね。
株価下落にブレーキをかける
上記のような、株価が下がれば配当利回りは上がるという関係があるため、高配当株の下落にはブレーキをかける力が働きます。
具体例として、三井住友フィナンシャルグループの株式で見てみます。
≪現在≫
三井住友ＦＧの株価：4,120円
予想配当金：220円／株
配当利回り：5.3%（＝220円／4,120円）
そして、この三井住友ＦＧの株価が、
・株価が10%ダウンしたら
株価：3,708円
配当利回り：5.9%（＝220円／3,708円）
・株価が20%ダウンしたら
株価：3,296円
配当利回り：6.7%（＝220円／3,296円）
・株価が30%ダウンしたら
株価：2,884円
配当利回り：7.6%（＝220円／2,884円）
・株価が40%ダウンしたら
株価：2,472円
配当利回り：8.9%（＝220円／2,472円）
・株価が50%ダウンしたら
株価：2,060円
配当利回り：10.7%（＝220円／2,060円）
⇒株価10%ダウンでも、配当利回りはほぼ６％となります。株価がそれ以上に下がれば、配当利回りも７％、８％と、株価と逆行して上がっていきます。
⇒その名の通り、超巨大なメガバンク・金融グループであって、堅い事業基盤がある、あの三井住友ＦＧ株式の配当利回りが６％、７％いやそれ以上になったとしたら、同社株式を買いたくなりませんか？ 私なら、買いまくります（笑）
⇒もし株価が50%ダウンしたら、夢の配当利回り10%超えです。配当利回り10%で、あの三井住友ＦＧの株式が東証で買える状況です。
でも、そんな事態が、現実に起きるでしょうか。
絶対にないとは言い切れませんが、それよりも、配当利回り10%になる前に、買いが入って、株価下落が止まるという可能性の方がよっぽど高いと思います。
⇒株式市場の多くの投資家たちも、配当利回りがアップすると、割安だと判断して買いを入れますので、高配当株の株価下落は、ある程度のところでブレーキがかかり、ストップします。
⇒どの程度で、株価下落が止まるかは、その時の株式市場や個別企業の状況によりますが、目安としては、株価下落前の通常時の配当利回りにプラス１％～２％程度した時点で、株価は下げ止まります。
ただし、リーマンショックのような世界的大暴落が発生した場合は、一時的に上記目安を上回る下落が生じる可能性はあります。
※株価下落に対して、配当利回りがブレーキをかけるのは、あくまでも配当金が減らない場合です。
長期的な業績低迷で配当金が減らされた場合は、株価は大きく下落します。ただ、通常は、減配するならその兆候（赤字が続くなど）がつかめますから、その間に売却するチャンスは何度もあります。
まとめ
配当利回り＝1株当たり配当金／株価
この式が導いてくれる結果は、株価が下がれば、逆に配当利回りは上がるということ。
そのため、優良な高配当株は、株価が下落しても、配当利回りの上昇によって、ある程度のところで下落にブレーキがかかるようになっています。天然のセーフティネットみたいな感じです。
この点で、優良な高配当株は、株価の下落に関して、相対的に他の銘柄よりもリスクが低くなっています。
新興株のように、株価下落が始まれば、真っ逆さまに落ちていくといったことは、高配当株には起こりにくいです。
今後も、この配当利回りが持つ株価下落へのブレーキ機能を考慮に入れながら、長期的な観点で、優良な高配当株をコツコツ買い増していこうと考えています。
今日も配当生活への道を一歩ずつ進む、ショウでした！
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