4748構造計画研究所は、高配当株の一つです。私は現在保有していませんが、監視銘柄としてチェックしています。
本ブログの記事に掲載した、高配当株買いの４つの基準に照らして、構造計画研究所を検討します。
基準１．配当利回りが３％以上（税引前）
構造計画研究所の予想配当利回りは約3.8%であり、基準１はクリアです。
基準２．直近５年以上、増配傾向が続いていること（最低でも前年の配当金額を維持していること）
構造計画研究所の配当金の推移
2015年6月期：40円
2016年6月期：55円（前年比38%増）
2017年6月期：60円（前年比9%増）
2018年6月期：80円（前年比33%増）
2019年6月期予想：80円（前年と同じ）
構造計画研究所は、毎年増配を継続していることから、基準２もクリアです。
中長期保有株主への持続的な利益還元の重視を、会社の方針として掲げていて、経営陣の株主還元・配当への意識は高いと推定されます。
なお、構造計画研究所は、四半期配当を実施していて、3か月に一度、配当金を受け取ることができます。
基準３．倒産リスクがほぼ無いと考えられること
構造計画研究所は、売上高約120億円、時価総額約120億円、ジャスダック上場の大企業であり、倒産リスクは低いと想定されます。
基準４．業績が好調または堅調であること
構造計画研究所は、ビルや建物を取り巻く自然現象（地震・津波・風など）の解析やソフトウェア開発、コンサルティングなどの事業を行っています。
事業分野は以下の通りとなっています。
建設・防災分野：
免震・制震・耐震に対応した超高層ビルや特殊建築物の構造設計、地震・洪水等の自然災害による被害のシミュレーション・防災設計など
情報・通信分野：
ネットワークの電波状況や電磁界の解析、通信網断絶時のソリューション開発など
製造分野：
品質管理・製品仕様設計・物流体制の構築などの支援
意思決定・合意形成支援分野：
人間の意思決定に一定のルールを見つけ出すマーケティング分析・行動評価、カメラ映像から店舗のヒト・モノの動きの解析、避難計画シミュレーションなど
上記のように、構造計画研究所の事業は、高度な技術が必要であり、今後も社会的なニーズがますます増加していくと見込まれます。
業績は好調で右肩上がりを継続していて、配当を維持できなくなるほど大きく悪化することはないと考えています。
結 論
以上を総合的に考慮し、高配当株として、構造計画研究所は買いと判断しています。
特に、経営陣の株主還元意識の高さと、社会的なニーズが高い事業が魅力的です。
今日も配当生活への道を一歩ずつ進む、ショウでした！
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