8304あおぞら銀行は、高配当株の一つで、私も現在保有しています。
※その後、2019年3月22日に、あおぞら銀行は減配を発表したので、同社の株式については、売却する方針に変更しました。
本ブログの記事に掲載した、高配当株買いの４つの基準に照らして、あおぞら銀行を検討します。
基準１．配当利回りが３％以上（税引前）
あおぞら銀行の予想配当利回りは約4.6%であり、余裕で基準１はクリアです。
基準２．直近５年以上、増配傾向が続いていること（最低でも前年の配当金額を維持していること）
あおぞら銀行の配当金の推移 ※株式併合を考慮した実質的な配当額
2015年3月期：149円
2016年3月期：186円（前年比25%増）
2017年3月期：187円（前年比0.5%%増）
2018年3月期：184円（前年比1.6%減）
2019年3月期予想：184円（前年配当を維持）
あおぞら銀行は、「配当性向を50%程度とし、業績に応じた還元と安定配当の維持の両立を図ってまいります」とホームページに配当方針を明記しています。
配当性向（%）＝1株当たり配当金／1株当たり当期純利益
つまり、法人税等の差し引くものを全て引いた後の最終の利益である当期純利益のうち、何％を配当に回すかという指標です。
配当性向が高ければ高いほど、配当金は多くなります。
ここからは推測ですが、この配当性向50%程度という意味は、一義的にはまず、当期純利益×50%で単純に配当金を算出していると思われます。
そのため、当期純利益が前年より若干減った2018年3月期は、配当が若干減少しています。
上記の配当方針の中には、「安定配当の維持の両立」という文言もあります。
ですので、大幅な減益の場合で配当性向50%で算出すると、配当が大幅に減少するというときは、できるだけ配当を維持する方向で頑張る、という意味があるのかなと考えています。
例えば、前年配当が200円であったが、今期が大幅減益となり、配当性向50%で計算した場合、今期配当が100円になってしまうとする。この場合に、「安定配当の維持の両立」という観点から、配当を190円にする、といったことが考えられます。
日本の上場企業について、配当性向の平均は約30%ですから、あおぞら銀行の配当性向50%はかなり高めであると言えます。
儲けた利益の半分を株主への配当金として支払うということですので、株主還元への意識は高いと思います。
なお、あおぞら銀行は、日本では珍しい、四半期配当（3か月ごとに配当を支払う）を実施しています。この点は、受け取る株主にとって、嬉しい点です。
上記から、あおぞら銀行が基準２を満たしているかと言えば、三角です。
しかし、基準１を大幅にクリアしていることも総合的に勘案して、注意は必要ですが、一応丸としています。
（現時点で配当利回りが約4.6%あるため、多少の減配であれば、配当利回り3%はクリアできる。また、増益時には配当性向50%に基づき自動的に増配されていく）
基準３．倒産リスクがほぼ無いと考えられること
あおぞら銀行は、売上高1,600億円以上、時価総額約4,700億円、日経平均225銘柄の一つである大企業であり、倒産リスクは限りなく低いと想定されます。
なお、あおぞら銀行の前身である日本債券信用銀行（日債銀）は、バブル崩壊による不良債権等のため1998年に経営破綻し、公的資金注入で一時国有化された後、民間の投資グループに売却されています。
このため、現在では経営は健全化していると考えられます。
基準４．業績が好調または堅調であること
あおぞら銀行は、不動産融資と個人・法人向け金融事業を展開しています。GMOとネット銀行を開業するなど、積極姿勢も見られます。
アナリスト等によると、金利の上昇局面は近いと想定されていますが、将来的に金利が上昇していくと、あおぞら銀行の業績にプラスの影響があると考えられます。
業績の数字には、年により多少のアップダウンがありますが、おおむね業績は堅調であり、配当を維持できなくなるほど大きく悪化することはないと考えています。
結 論
以上を総合的に考慮し、高配当株としてあおぞら銀行は買いと判断しています。
特に、4.6%の高い配当利回りと四半期配当が魅力的です。
今日も配当生活への道を一歩ずつ進む、ショウでした！
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